【悪用禁止】iPhoneの盗難品は転売できる?真剣に考えてみた

最終更新日
2024年06月14日
目次

iPhoneの盗難品は転売できるのか。

もし、道端に落ちているiPhoneを拾ったらあなたはどうしますか?

最新機種ならそれなりの値段で転売できるな…。なんて悪い考えが浮かぶ方が多いかもしれません。

結論をお話しすると、盗難品のiPhone転売は理論上可能ですが絶対にやめておきましょう。

その理由は簡単、犯罪だからです。

そのまま交番に持っていくことをおすすめします。

本記事ではiPhoneの仕組みについて熟知した転売ヤー歴8年目の筆者が盗難品のiPhoneを転売する場合について真剣に考えてみました。

普通に捕まるので絶対に悪用禁止でお願いします。

1:盗難品のiPhoneは転売できる?

赤の他人のiPhoneを転売する場合の方法と問題点をそれぞれ考えてみました。

筆者が真っ先に思い浮かんだ問題点は「iPhoneを探す」をいかにして断ち切るかです。

「iPhoneを探す」機能は、iCloudにより提供されている機能です。

  • ネット回線の切断
  • iPhoneの初期化
  • 即転売する

本章では持ち主とiPhoneの繋がりを断ち切る上記3つの方法を解説していきます。

1-1:ネット回線を切断すればバレない?

赤の他人のiPhoneを拾った時、持ち主に位置情報を特定されないためにネット回線を切断することを第一に考えました。

ネット回線を切断する方法は以下2つ

  • SIMカードを抜く
  • モバイルデータ通信をオフにする

しかしながら、実は「iPhoneを探す」機能はiPhone自体の電源がオンになっている限り有効です。

「iPhoneを探す」機能はiPhoneのバッテリーがなくなってから24時間以上が経過すると無効になります。

iCloud.com/find をお使いの場合、電源が切れている、バッテリーがなくなった、または最後の位置情報が Apple に送信されてから 24 時間以上が経過しているデバイスについては、位置情報を確認できません。

参照元:Apple-紛失した Apple デバイスや AirTag を「探す」を使って探す

「じゃあ、iPhoneの充電が切れてからならバレないじゃん!」

そうもいきません。

なぜなら、持ち主が紛失届を出した場合に携帯電話会社が展開する「紛失ケータイ特定サービス」や「盗難防止ロック」のサービスが使われる可能性があるからです。

「iPhoneを探す」機能自体を封じたからと言って、位置情報が特定されない可能性は0ではないのです。

1-2:初期化すれば使える?

ならばiPhone自体を初期化して真っさらな状態にしてしまえばいいのではないか。

しかしながらこれにも問題が生じます。

なぜならiPhone初期化に伴うiCloudの初期化時に、Appleサーバーにデータが送信されるからです。

その際にiPhoneのシリアルナンバーが発行され、持ち主が紛失届を提出していた場合はこれから特定される可能性があります。

さらに言えば、初期化に伴うiCloudサインアウト時にはAppleIDのパスワードが必須です。

パスワードの入力を無視して初期化を行った場合、アクティベーションロックがかかります。

アクティベーションロックはバックグラウンドで働き、紛失したデバイスを第三者が使ったり売却したりできないように阻止します。一方の紛失モードでは、デバイスを持ち主が探していて、持ち主のパスワードがない限り再アクティベートできないことを、デバイスを見つけた人にわかりやすく知らせることができます。

参照元:Apple-iPhone と iPad のアクティベーションロック

アクティベーションロックとは「iPhoneを探す」機能をオンにしていれば有効化される機能で、AppleIDのパスワードがわからない場合にはアクティベート(初期設定)を行うことができません。

1-3:そのまま売れば問題ない?

ここまで読んで頂ければ何となく察していただけると思いますが、盗品のiPhoneを買取してもらうことはできません。

まず、アクティベーションロックがかかっている機種は買取不可になることがほとんどです。

ごく一部買取店舗ではアクティベーションロックのかかった機種の買取が可能です。

それは修理部門を併設している買取店舗がほとんどで、部品の回収目的でiPhoneを買取することが大半です。

大半の店舗では「iPhoneを探す」機能をオフにできない機種は盗難品買取を避ける観点から買取査定を行いません。

さらに、前述した通り持ち主が紛失届などを提出していればiPhoneのシリアルナンバーから特定される可能性が極めて高いです。

調査を行った結果その機種が盗難品であると判明した場合はれっきとした犯罪が成立します。

  • 携帯音声通信事業者による契約者等の本人確認等及び携帯音声通信役務の不正な利用の防止に関する法律
  • 遺失物等横領罪(刑法254条)

上記2つの法律違反となり、遺失物等横領罪が適用された場合は1年以下の懲役又は10万円以下の罰金またはそれらの両方が課せられます。

つまり、これらを踏まえると盗品iPhone転売で利益を得るためにこのリスクを背負うのは割に合わないと言えます。

まとめ

いかがでしたでしょうか。

本記事ではiPhoneの盗難品の転売について解説しました。

盗難品のiPhoneの転売は犯罪です。絶対に行わないようにしましょう。

また、もし盗難品のiPhoneを転売しようとしても「iPhoneを探す」という機能が立ちはだかります。

さらに、「iPhoneを探す」をオフにしてもiPhoneには個体識別番号が設定されており、現在地の特定に繋がります。

もし、アクティベーションロックがかかったまま転売できたとしても、足がつくのも時間の問題でしょう。

盗難品iPhoneの転売は立派な犯罪行為ですし、リスクに見合いません。

もしiPhoneを拾ったら交番に届けましょう。

本記事が盗難品iPhoneを悪用しようとしている人全員に届けば幸いです。

最後までお読みいただき、ありがとうございました。